会社にはそれぞれ中心となる事業があります。 例えば、新日鉄は鉄を作ることが事業の中心です。しかし、時代が移り変わり市場ニーズは常に変化しているので、企業は環境変化に対応していかなくてはなりません。 四季報の特色欄では企業がどのような変化をしているかが分かります。 特色欄では、各事業の占める割合が示され、中心となる事業が書かれています。 新規事業が売上に反映され利益をあげているかどうか見ていく必要があります。 新規事業が収益をあげ、企業の利益で大きな割合を占めるようになれば、株価に反映されるようになるでしょう。 コメントで事業内容を理解し将来性を分析する 業績コメントでは企業の業績や経営内容が簡略に書かれています。 東洋経済新報社が客観的な視点で、信用できるデータになっています。 ですから、企業のことを良く知る上でとても大切です。 業績コメントで売買判断をする投資家も多いので、株価に与える影響は少なくありません。 企業の現状だけでなく将来動向が示されています。 将来を予測する上でも欠かせません。将来、どのように業績が推移するか予測するためには、企業が今後どのような事業を行い、時代に合った事業に積極的な投資を行なっているか調べる必要があります。 コメントで、企業の実態を正確に記載しているので、注目する必要があります。 取引銀行と企業 銀行は不良債権問題などで体力が弱体化していますが、依然として企業へ大きな影響を与えています。 銀行と付きあいがない企業はまずないでしょう。 資本関係やメインバンクなど企業は銀行と何らかのつながりがあります。 企業が決済を行うためには、銀行との取引が不可欠です。 企業がどのような銀行と取引しているかは重要な問題です。 銀行の体力が弱体化していれば、企業への貸し付けが減らされる可能性があります。 もし、メインバンクが倒産すれば資金不足に陥る恐れがあります。 弱体化している銀行をメインバンクとしている企業は、銀行との関係で将来の事業展開に支障が出る場合があります。 銀行との関係は、株主欄で分かります。銀行は取引企業の株を所有していることが多いからです。 どの銀行が企業とつながりが深いかを株式保有割合から知ることができます。 １つの銀行に偏っていたり、弱体化している銀行名があった場合には注意した方がよいでしょう。 大株主の経営方針 倒産する企業には、オーナ一族によるワンマン経営による場合が少なくありません。 大株主に問題が起きると会社の経営もおかしくなります。 もちろん、同族経営でも、優れた経営者の下で発展する企業もあります。 ですから、大株主がどのような経営方針をもっているか調べる必要があります。 投資信託の保有割合 株式投資信託は、投資家から資金を集め運用機関がさまざまな銘柄に投資し、株の値上がり益を狙います。 株式投資信託は、一般的に優良な銘柄や将来性のある銘柄に投資します。 ですから、投資信託がまったく保有していない銘柄は良くないかもしれません。 何らかの問題のある企業である場合が少なくありません。 逆に、投資信託の保有が多すぎるのも問題です。 投資信託の中には売り買いを繰り返して銘柄の入れ替えを頻繁に行っているものもあるので、大量に売られると株価の上昇を妨げる場合があります。 ですから、投資信託が全く保有していない銘柄や逆に大量に保有されている銘柄は 避けた方がよいでしょう。 外国人持ち株比率 外国人の持ち株比率が５０％を超えるような企業は外資系企業です。 しかし、外国人株主の割合が数パーセントの場合は経営権の獲得が目的ではなく、株式の売却益が目的です。 この場合は、外国人の売りが多いと株価の上昇を妨げる要素になります。 浮動株比率 大型株や中型株、小型株という発行株式数の違いが株価の値動きに大きな影響を与えます。 投資する際に注意することは、発行株式の全てが市場で売買されているわけではないということです。 かなりの割合の株が安定株と呼ばれ、市場で売買されません。 浮動株比率が多すぎると株が買い占められ、会社が乗っ取られる恐れがあるからです。 浮動株が少ない銘柄は品薄なので、株価の値動きは荒くなります。 銀行の株式保有割合 ほとんどの企業では銀行が株主になっています。 銀行は、安定株主と呼ばれ、すぐには株式を売却しません。 しかし、不良債権処理や業績悪化により株式が売却される場合があります。 銀行がやむを得ず持ち株を大量売却して、経常利益をなんとか上げようとします。 ですから、銀行の持ち株比率が高い企業は、銀行の経営が安定するまでは投資を控えたほうがよいようです。 従業員の平均年齢 企業の年齢構成がどのようになっているか調べることは重要です。 通常の場合、社員の年齢が高いほど人件費が高くなります。 また、活力や若さ、柔軟性を知る上でも従業員の年齢構成比は重要です。 若い人材の採用を手控えている場合、社員の高齢化が進み、企業の将来性に影響を与える場合があります。 従業員の平均年齢が若ければ人件費も安く済み、企業の成長も期待できるでしょう。 平均年齢は30代までが適正だと言われています。 輸出比率 日本企業の多くは、海外との取引により利益をあげています。 海外企業や他国との貿易との取引は収益を上げる大きな機会となっています。 海外との取引による収益は、為替の変動により左右されます。 自国の通貨と海外の通貨との交換比率が変化することにより、取引の損益が左右されます。 海外との取引の決済はおもに世界の基軸通貨の米ドルにより行われます。 ですから、米ドルと日本円の交換比率の変化が企業の損益に大きな影響を与えます。 自動車産業や機械産業など、売上高の多くが輸出によるものの場合、円高ドル安になると利益が減少し、円安ドル高になると利益が増加します。 輸出比率が高い企業の場合、為替相場により株価が大きく変動します。 発行株式数 株価の値動きは資本金の大小により異なります。資本金の小さい小型株と大型株では株価の値動きは違います。 つまり、発行株式数により値動きの早さがまったく異なります。 発行株式数により、一般的に銘柄は３つに分類されます。 大型株は発行済み株式数が2億株以上、中型株は発行済み株式数が2億株未満6千万株以上、小型株は発行済み株式数6000万株未満です。 大型株は出来高が多いですが、値動きは重くなっています。 小型株は大型株と異なり、売買バランスが少し崩れるだけで株価は大きく変動します。 株価の需給関係により、株価がストップ高になったり暴落しやすくなっています。 小型株は売買のタイミングが大事です。 配当 配当の有無は株価に大きな影響を与えます。 期末配当はあるのが当たり前です。中間配当があると企業が安定していることを 示しています。期末配当や中間配当が廃止されると、株価に大きな影響を与えます。 配当は安定的なほうが安心です。 収益に応じて配当が変動すると安心して投資することができません。 減配は株価に悪影響を与えるからです。 配当を上げる努力をしていたり、増配を続けている企業は投資対象として有望でしょう。 儲かりつづける企業か 成長企業と呼ばれる企業でも成長性を維持するのは容易ではありません。 業績が大変良い企業で今後の業績予想も良い企業が利益や売上の減少を示すと株価は急降下してしまいます。 成長性が高い企業ということで評価されていた企業の業績が停滞すると、利益確定の売りや他の成長株が投資対象となり、株価が下落します。 成長は永遠には続かないということが重要です。 企業の成長性が過大評価されているような場合には投資しないほうがよいでしょう。 株式投資 投資 株 |
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