例えば、リターンを重視するなら株式の組み入れ割合を大きくし、リスクを低減するならば現金や預金の割合を多くします。 資産配分においては、リスクのある金融商品をどれくらいの割合にするか決めることが重要です。 極端な例ならば、資産を全て無リスク資産で構成すれば、リスクは無くなりますが、リターンは小さくなり、インフレにも弱くなります。 資産全部がリスク資産であれば、大きなリターンを得られるかもしれませんが、リスクは大きくなります。 この間でバランスの良い資産の配分をすることになります。 資産は、無リスク資産とリスク資産に分けられます。 無リスク資産は、現金や預金（預金は保証される金額に一定の金額がありますが、一般的な個人投資家ならば預金を預ける金融機関を分散することで対処可能です）などの元本が減るリスクのない資産のことです。 リスク資産とは、株式、不動産、債券、投資信託など、価格変動リスクがある資産のことをいいます。 リスク資産といっても、資産の種類によりリスクの程度は大きく異なります。 償還期限の短い国債はほとんど無リスクです。 しかし、株式やある種の投資信託では、下落リスクがかなり大きくなります。 リスクの程度と許容できるリスクが分かれば、組み入れるリスク資産の割合を決めることはできます。 下のモデルのようにリスクと許容できるリスク資産から、配分金額と配分比率を割り出すことはできます。 しかし、このモデルは、リスクの程度がどの程度であるか、許容できるリスク金額がいくらなのか分かることを前提としています。 現実的にいえば、各種資産に対する詳細なデータを個人投資家が得ることは難しいので、個人投資家が自分の望むリスクとリターンに応じた資産配分を行うことは困難です。 金融資産 1000万円 リスクの程度 1年間の下落リスクを２０％とする 許容できるリスク金額 100万円 こういう条件を設定して、 リスク資産への配分金額 =許容できるリスク金額（100万円）÷リスクの程度（２０％） =500万円 リスク資産への配分比率 =500万円÷1000万円×100 =50% 個人の資産の配分については、三分法（現預金・債券、株式、不動産に均等に分ける）や四分法（現預金・債券、株式、不動産、海外資産に均等に分ける）といったことが昔から、言われてきています。 この考え方は理論やデータから出てきたものではありませんが、常識的で簡易な手法として個人投資家に向いていると言われています。 株式投資 投資 株 |
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