株式市場で取引する主体は大きく分けて３つに分類されます。 ①外国人 ②機関投資家 ③個人投資家 短中期的には３主体の動向が株価に大きな影響を与えます。 しかし、長期投資をするなら、無視してもいい要素です。 では、順番に説明していきます。 ①外国人 株で儲けるのがうまい人たちがたくさんいます。 リスクを取って、どんどん売買してきます。 日本の株が割高だとすると、空売り（株価が下がるほど儲かる）もしてきます。 彼らが空売りを大量にしだすと、株価は暴落してしまいます。 外国人が株式を買い出すと、株価は上昇傾向になります。 母国の株で損失をだすと、資金を引き上げるので、株価は低下傾向になります。 儲かりそうだと資金が流入し、そうでないと資金が他の市場に流失します。 資金の動きが速いので、株価を乱高下させる要因となっています。 株式市場に大きな影響力を持っており、外国人の投資で株価が大きく変動します。 ですから、外国人の動向が注目されています。 ②機関投資家 機関投資家とは、銀行や生命保険会社、年金基金など大口の投資家全体のことです。 資金や株式を大量に持っているため、株式市場に大きな影響力を持っています。 ただし、銀行や生命保険会社は企業とのお付き合い（株式の持ち合いといいます）で 株式を所有しているため、あまり株式を売却しません。 安定株主といわれることもあります。 最近では、銀行や生命保険会社でも株式の持ち合いを解消する（株式を売却してしまう） 傾向があるので、株価の低下に影響を与えています。 外国人に比べると、資金の流れは激しくありません。 ③個人投資家 株のプロから素人まで、日本国内の投資家のこと。 最近では、ネット取引で株式投資が簡単になったので、個人投資家は増大しています。 株式投資が下手な人は大損をしますし、プロのなかには大儲けする人もいます。 株式投資 投資 株 |
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